ことば PER,PBR,EPS/ROE,ROAとは？

2022-07-31

よく決算報告書にも出てきますし、Youtubeチャンネルでも耳にします。この言葉の意味と値の目安を知っておきましょう。

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PER,PBR,EPS

PER（株価収益率）とは？　→　目安10倍～15倍

PERとは、Price Earnings Ratioの略で、「株価収益率」を意味します。その株の現在の価格が割安なのか割高なのかを判断するための指標として用いられています。一般的には、業種別・市場別に平均のPERは異なりますが市場平均より低いと「割安」、高い場合には「割高」と判断されます。

株式市場の平均PERはおおよそ10倍～15倍くらいの水準で推移しておりPERは15倍よりも低いと割安と判断されることが多いようです。

なおPERの値が他と比べ非常に低いから、すぐに購入というわけではなく、低すぎる場合には簡単に飛びつくことなく、なぜこれほど低いのかを探る必要があります。

赤字企業の場合はPERがマイナスになる
「純利益」は、赤字企業であれば、もちろんマイナスとして表示されます。そして、純利益がマイナスであれば、計算の結果、求められたPERの値もマイナスになりますので、Kabutanなどの表記は「–」となっています。

PBR（株価純資産倍率）とは？　→　目安PBR1倍

今の株価が、「1株純資産」の何倍になっているのかを見ることになります。純資産とは、企業の総資産から負債を引いた金額のことであり、純粋にその企業の資産といえる部分のことです。純資産は株主が最初に出資したお金に、その後企業が稼いだ利益を蓄積したものを加えた金額でもあります。つまり、純資産とは株主から預かっている資産ともいえます。

普通なら企業の価値は純資産以上になり、株価は1株純資産以上(PBR1倍以上)の状態であると言えます。

EPS（1株当たり純利益）とは？

EPSとは、Earnings Per Shareの略で1株当たり純利益ともいわれます。 1株当たりに対し純利益がどれだけ出ているのかを示す指標として、企業の収益力・成長性を判断する際に用いられます。EPSの値が大きいほど企業の収益は高いことを意味します。

EPS（1株当たりの純利益）＝当期純利益÷発行済株式数

例えば、日経平均のPERは10～15倍が目安といわれており、もしEPSが200円の企業があった場合、その企業の株価は2,000円～3,000円（EPS200円×PER10～15倍）が妥当ともいえます。

ROE,ROA

ROE(自己資本利益率)とは？　　→　目安10％

ROEとは、「Return On Equity」の略で「自己資本利益率」のこと。
自己資本に対する純利益の割合で、株主の投資額に対してどれくらいの利益を生み出しているかを示す指標です。

ROE(自己資本利益率) ＝当期純利益÷自己資本の合計×100(%)

一般的に10％を上回ると優良な企業だと言われます。
企業が保有している資産（資本）がどれくらいの利益を生み出しているかを示す指標です。

ROA(総資産利益率)とは？　→　目安5％

ROAとは、「Return on Assets」の略で「総資産利益率」のこと。
また、ROAは資本に対する効率性と収益性を確認する際の指標としても活用されます。
ROAの数値が高い会社は、資本に対し効率よく利益を上げていることを示しています。

ROA(%)=当期純利益÷総資産×100（％）

一般的に、ROAの数値が5％を超えていると有料企業と言われています。

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決算書にでてくる言葉

営業利益

企業の主な営業活動から得られる本業の利益のことで、売上高から仕入原価を引いて算出した売上総利益から、さらに販売費や一般管理費などの合計を引いたものを営業利益といいます。

経常利益

本業のもうけを示す営業利益に、利息や配当といった金融収支などの営業外損益を加味した利益。
有価証券の売却損益など一時的な損益を除いた、通常の企業活動によって継続的に発生する利益のことです。投資家が企業の業績を判断する上で重視する項目で、前期の実績や従来予想より30％以上の変動が見込まれる場合は、上場企業は法的に公表が義務付けられています。

当期純利益

損益計算書で示される経常利益から、特別損益を加味して税金を差し引いた額のこと。
「純利益」「最終利益」とも言います。日本では従来、経常利益が重視されてきましたが、会計基準の国際化などに伴い、海外と同様に株主資本に影響する純利益を重視するようになってきました。

財務諸表

企業の決算までの1年間の財政状態や経営成績をまとめた計算書類の一式です。企業の健康状態を知ることができるため企業の健康診断書といいかえることもできます。貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書の３つは特に「財務三表」といわれ、財産の状況、収支の状況、資金の流れがわかる重要な書類です。上場企業は、決算期に開示することが必要になります。